適用地盤

粘性土地盤および砂質土地盤。
ただし、ピート地盤および地震時に液状化の恐れのある地盤^※には適用できません。

※：ピート地盤ならびに液状化発生の可能性がある地盤については、地域毎の地盤図などの既往資料の調査、または別途の地盤調査により、対象建築物の設計者の判断が必要です。

建設予定位置にてスクリューウエイト貫入試験（場合によっては平板載荷試験やボーリング調査、コーン貫入試験等を追加）を実施し、基礎下2mまでの地盤強度が表に示す条件を満足する地盤に適用できます。

適用構造物

1. 小規模建築物

下記の1〜3の条件全てを満たす建築物が適用対象です。


1. 地上3階建て以下
2. 建築物高さ13m以下
3. 延べ床面積1500m²以下
   （平屋に限り3000m²以下）
2. 小規模工作物

適用基礎構造

長期設計荷重度が50kN/m²以下の布基礎もしくは80kN/m²以下のべた基礎に適用可能です。

RES-P工法は、建物の荷重を支えるために、地盤の状態に応じて、地中に貫入するパイプの貫入深さと配置を決定します。
RES-P工法では、パイルド･ラフト基礎工法の一種ですので、地盤がもともと持っている支持力と貫入させるパイプの支持力の2つの力を合わせて建物の荷重を支えます。

設計の基本的な考え方

RES-P工法では、建物の荷重（P）を地盤の支持力（P_c）とパイプの支持力（P_p）の両方で支持します。

RES-P工法で補強した地盤の長期許容支持力 q_ra と短期許容支持力 q_re は、実験より求めた荷重分担比より、それぞれ次式で評価します。ただし、q_re の値は q_ra の2倍以下とします。


ここで、q_d は地盤強度（kN/m²）、P_d は設計パイプ耐力（kN）、A はパイプ1本あたりの負担面積（ｍ²）です。

パイプと基礎の関係

パイプと基礎本体は地震時の水平力などをパイプに与えないために一体化せず、パイプ頭部は根切り底から捨てコンクリート下端までの間に納めます。

RES-P工法は専用機械を用いて施工します。設計に基づいた配置の通りに、パイプ（細径鋼管）を回転圧入で地盤に貫入します。施工時にはパイプの鉛直性、貫入深さ、貫入抵抗を同時に記録します。
パイプの仕様は表に示す通りです。材質および防錆処理は3種類から選択して使用します。

RES-P工法は図に示す管理体制にて運営されております。
設計室ソイルでは、RES-P工法の設計・施工の管理指導を行うとともに、RES-P工法技術委員会・戸建住宅基礎地盤補強研究会を通じて当工法の研究改良・普及を図っております。
工事費の見積および施工は指定施工会社が行っております。
材料は指定の材料供給会社が納入しております。